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海上移動通信は、①船舶局と海岸局との間、②船舶の無線局相互間、③船舶局と船上局との間、④船上局相互間、⑤又は遭難通信自動通報局と船舶局もしくは海岸局との間の通信を行うシステムで構成されています。
海上移動通信システムのイメージは、次図のような構成になります。
略 史
明治41年 5月（1908）
7月 |
銚子海岸局開局
天洋丸、丹後丸、伊予丸等10の船舶局開局
大瀬崎、潮岬、角島、落石海岸局開局 |
| 明治45年 4月（1912） |
タイタニック号遭難
全船舶に無線局を設置する契機となる |
| 大正 3年 5月（1914） |
電波の使用に電信法を準用 政府專掌を明示 |
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大正 4年 5月（1915）
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無線電信法施行、私設無線局開局 |
| 昭和11年 （1936） |
国際船舶通話開始 |
| 昭和27年11月（1952） |
国際航海に従事する船舶の無線設備の義務化
呼出と通信波を区別した通信方式に切り替え
漁業無線局に27MHz帯DSB 1W導入 |
| 昭和28年 （1953） |
港湾無線電話150MHz帯サービス開始 |
| 昭和39年 （1964） |
国際無線電話通話サービス開始(JBO) |
| 昭和51年 9月（1976） |
インマルサット導入 |
| 平成11年 2月（1999） |
GMDSSへの完全移行 |
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○ 海上移動通信システムの概要
海上移動通信システムは、下図のような構成になっています。
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